働き方に多様性を認める
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作成日時 ： 2008/05/23 22:50
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「ダイバーシティ」と言う言葉を聞かれたことはあるだろうか？ 一昨年ぐらいからビジネス英語の教材に頻繁に出るようになった気がしているのだが、これは日本語に訳すと「多様性」となる。最近、日本企業の間でも、この「ダイバーシティ」という言葉を聴くようになった。今日の日刊工業新聞の「ちがいを認める」という記事の中にも出ていた。
記事にはＮＥＣの女性の総合職向けの支援制度について取り上げられている。ＮＥＣでは、８０年代から技術者不足に悩み、女性社員を採用するためにさまざまな支援制度を作っているそうだ。「チャイルドケア支援制度」で、育児を助けてもらうために父親を呼び寄せる社員にたいして、親の転居費用を会社が負担している。年に十数件の利用があるそうだ。
ソニーでは、役員などが女性管理職の相談にのるメンター制度を試験的に導入している。副社長らのメンター１４人と女性管理職２８人が参加し、メンター一人とメンティ２人がグループとなり、月１回のペースで悩みなどを話しあう。また、ＯＫＩは育児中の女性社員が孤立しないよう、ＳＮＳを立ち上げ悩みを打ち明けあっているそうだ。
近い将来、企業は間違いなく人材不足に陥る。生産人口が毎年、大幅に減り続けているからだ。もはや女性の戦力活用は企業にとって必須のテーマだと思う。一方、男性社員で育児休暇を取得する人が出ていないそうだ。男性でもダイバーシティを認めるべきということで制度化している企業はあるが利用されていないのが現実である。これは男性社員の意識の問題なのか、それとも企業文化の問題なのか？
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